みなさんこんにちは！
今回は、妻が妊娠してから知った助成金や給付金について、私たちの経験をもとに備忘録としてまとめました。これから子育てを迎える方や、既に小さなお子さんを育てている方にとっても参考になる内容かと思いますので、ぜひ読んでみてください！
妊婦検診費の助成
妊婦検診は、母体と赤ちゃんの健康状態を定期的に確認するために重要なものです。しかし、費用もそれなりにかかるため、助成金の存在は非常にありがたいです。妊娠がわかった当初、私たちが最初に知った助成金がこの「妊婦検診費の助成」でした。
一般的に、自治体から14回分の妊婦検診費が補助される仕組みになっています。これにより、妊婦検診が無料または少ない負担で受けられるようになります。自治体によっては、この回数制限がないところもあるようで、非常に羨ましく感じます。我が家の場合は、妊娠7か月ごろまでは無料で検診を受けることができました。とはいえ、後半の検診費も助成してもらえたらさらに助かったのですが（笑）。
手続きに必要な書類
この助成を受けるためには、妊娠届とマイナンバーカード、または運転免許証などの身分証明書を役所の窓口に提出する必要があります。手続き自体は簡単で、初めての方でも問題なく進められるでしょう。
出産育児一時金
次に紹介するのは「出産育児一時金」です。これは、健康保険加入者やその扶養者が妊娠4か月以上で出産または流産した場合に支給される助成金です。支給額は2023年4月以降に42万円から50万円に増額され、経済的な支えとして非常に頼りになる制度です。双子を出産する場合には、100万円が支給されるため、さらに大きな支えとなります。
この制度ができた背景には、出産費用の高騰があります。厚生労働省のデータによると、令和4年度の公的病院での平均出産費用は約46.3万円、私的病院では約50.6万円となっており、年々その平均金額が上がっているのが現状です。
我が家が選んだ産院は多摩地域でも比較的評判の良い産院で、出産・入院費が65万円前後と平均より少し高めでした。助成金の50万円でまかなえない分は当然自費となりましたが、それでもこの助成のおかげで大きな出費を少しでも抑えることができて助かりました。
直接支払制度と産後申請方式
この一時金の受け取り方法には、代表的なものとして「直接支払制度」と「産後申請方式」があります。「直接支払制度」は、産院で意思確認書を提出することで助成金が産院に直接支払われ、退院時に差額を支払う形です。産後申請方式は、一度出産費用を自己負担で支払った後、後日助成金が振り込まれる方法です。私たちは里帰り出産を検討していたため、産後申請方式を使う可能性も視野に入れました。ちなみに、クレジットカード払いを希望する場合も、この方式を利用することが多いようです。
育児休業給付金
育児中の大きな支えとなるのが「育児休業給付金」です。育休を取得することで給与が支給されないことが多いため、この給付金の存在は家計にとって大変ありがたいものです。
育休開始から180日までは給与の67％が支給され、それ以降は50％の支給となります。これにより、育児に集中しつつも生活費をある程度カバーすることができます。特に昨今、男性の育休取得が推奨されている中で、家族全体のサポートとしてこの制度を活用する価値は非常に大きいです。
因みに勤務先によっても異なると思いますが、月を跨いで育休を取得する場合は月毎に給付されるので注意が必要です。我が家では8月～9月にかけて夫が育休を取得しましたが、最初に給付された８月分を全支給額と勘違いして大騒ぎになりました笑
支給回数
育児休業給付金は原則として1歳未満の子供を育てる場合、2回まで支給されます。状況によっては3回目の給付も受けることが可能です。これにより、育休を柔軟に使い分けることができるのも嬉しいポイントです。
児童給付金・扶養手当
「児童給付金」は、子育て家庭にとって重要な経済的支援の一つです。子供が3歳になるまでは毎月1万5千円が支給され、3歳から18歳までは毎月1万円が支給される仕組みになっています。この支給額は、少子化対策として年齢上限が以前の15歳から18歳へと引き上げられました。
また、第二子までは同じ給付額が続きますが、第三子以降は18歳までずっと3万円が支給されるとのこと。これは少子化対策の一環ではありますが、これだけで育児の負担が軽くなるとは限りません。とはいえ、こうした支援は家庭にとって心強いものです。
私たちも3人の子育てを夢見てはいますが、現実的な家計の問題からそう簡単ではないと感じています。
扶養手当
職場から支給される扶養手当も忘れてはいけません。我が家では、現在は妻の分の扶養手当を受けていますが、これに子供の分も加算される形になる予定です。職場の福利厚生が充実している場合は、こうした手当が家計に貢献してくれます。
おわりに
今回は、妊娠から育児までの間に知った助成金や給付金についてご紹介しました。これらの制度を上手に活用することで、経済的な不安を少しでも軽減し、育児を楽しむことができます。既にお子さんがいるご家庭にとっては「もう知っている情報」かもしれませんが、これから新たに親になる方には、ぜひ参考にしていただければと思います。
私たちもこうして情報をまとめることで、何度も確認し、次のステップに備えていました。助成金や給付金を活用しながら、育児をより良いものにしていきましょう！
それでは今日はこの辺で！ノシ
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